予防可能な認知症リスクは35％
うち、最大のリスクが難聴で9％

世界五大医学雑誌のひとつと言われている
「ランセット」の委員会により「認知症の
うち約65%は個人の努力では予防できない
が、約35%は予防・修正が可能な要因によ
り起こると考えられる」と報告されました。
35%の予防できるリスク因子は表に記載の
九つ。その中で、中年期以降の難聴が最も
多くの割合を占めています。

必要事項の伝達のみになり、豊かな会話でなくなる

耳からの情報が減少すると、脳への刺激が減少する

社会活動をしているうちの早目の使用をご検討下さい

必要事項の伝達のみになり、
豊かな会話でなくなる

家族との会話で、何度も聞き返しが重なると、次第に会話が減少し、 必要事項の伝達のみになってしまい、豊かな会話でなくなってしまい ます。聞こえが悪いと、コミュニケーションの減少、社会活動の減少 につながります。難聴を放置すると、日常生活においてさまざまな 支障をきたし、認知症につながることが、様々な研究結果からわかっ てきています。

耳からの情報が減少すると、
脳への刺激が減少する

耳から入る情報は「思考」や「情動」と結びつくという特徴があります。 聞こえてくる言葉から「悲しい」「楽しい」といった感情を抱いたり、 その言葉への応答や行動を考えます。 音を聞くことは、脳にとって大きな刺激になります。それにより脳が 活発に働くことで、認知症機能が維持されています。難聴 のために音の情報が入らなくなると、脳は考えたり、感じたりするこ とが少なくなり、それが認知機能の低下に結びつくことが考えられます。

認知症の予防のためにも、
早めのご購入をお勧めします

社会的な活動や人付き合いが非常に少なくなった年齢から補聴器を 使い始めようとすると、家族や親しい人が主な話し相手になります。 聞こえにくい場合は「もっと大きな声で」「ゆっくり言って」と頼めば、 話し手側が努力してくれるので、難聴者自身が補聴器をの必要性を理解 しにくくなってしまいます。ただし、これを続けると、会話はどうして も伝えなければならない必要事項に限定されるようになり、 コミュニケーションの減少や、さらには孤立に発展しかねません。 一方、就労や地域の行事への参加など社会活動を行っている場合は、 話し手が取引先や顧客であったり、会合など自分が複数の聞き手の一人 であったりして、話し手側に自分が聞きやすい条件を要求することがで きません。 補聴器は基本的に装用者が使いこなす努力や、専門のインストラクター がメンテナンスをしながら使っていく道具ですので、できるだけ社会活動 をしているうちに検討されることをお勧めします。